2　医科学専攻は博士課程とする。

3　医科学専攻に置く領域及び教育研究分野は、別表第1に掲げるとおりとする。

2　前項以外の教授、准教授、講師及び助教のうち、前項各号のいずれかに該当する者と研究科教授会が認めたものを研究科担当教員とすることができる。

2　前条第1項第3号に該当すると認められた教員(准教授、講師又は助教に限る。)を研究指導補助教員とする。

2　授業科目、単位数及び年次別配当は別表第2から別表第7までによる。

2　前項に規定する単位は、共通科目及び専門科目について、研究指導教員の指導により次のとおり履修するものとする。

3　本研究科に「地域がん医療推進のための未来リーダー育成コース」、「小児血液?がん専門医育成コース」、「地域がん医療次世代リーダー育成コース」、「地域がん医療を推進する次世代病理診断医育成コース」及び「地域がん医療を推進する次世代放射線治療医育成コース」を置き、そのコースの授業科目の履修方法は、指導教員の指導により次のとおりとする。

2　前項の規定による願い出があった場合は、研究科教授会の議を経て、so米直播が許可する。

3　前項の規定により許可された者の修得した単位は、研究科教授会の議を経て、so米直播が、15単位を超えない範囲で研究科で修得したものとみなすことができる。

2　前項の規定による願い出があった場合は、研究科教授会の議を経て許可する。

3　前項の規定により許可された者の研究指導は、研究科教授会の議を経て、研究科で研究指導を受けたものとみなすことができる。

2　前項の規定により修得したものとみなすことができる単位数は、再入学及び転学の場合を除き、研究科において修得した単位以外のものについては、15単位(第12条第3項の規定により研究科で修得したものとみなす単位数と合わせて20単位)を超えないものとする。

2　前項の規定による願い出があった場合は、研究科教授会の議を経て、so米直播が許可する。

3　前項の規定により留学した場合は、第12条第3項及び第13条第3項の規定を準用する。

2　やむを得ない事情により試験に欠席した者に対しては、研究科教授会で審議の上、追試験を行うことがある。

3　追試験を受けようとする者は、当該授業科目試験終了後7日以内に追試験願(病気の場合は医師の診断書もしくは受診を証明するものを、また、事故の場合はその証明書を添付)を研究科長に提出しなければならない。

4　追試験は、原則としてそれぞれの学期の試験終了後30日以内に期日を指定して行う。

2　最終試験は、学位論文を中心としてこれに関連ある科目について、筆記又は口頭により行う。

2　研究生として入学を志願することができる者は、修士課程にあっては、修士の学位を有する者又はこれと同等以上の学力を有すると認められた者とし、博士課程にあっては、大学の医学、歯学又は獣医学(6年の課程)を履修する課程を卒業した者又は修士の学位を有する者若しくは研究科教授会においてこれと同等以上の学力を有すると認められた者とする。

3　研究生を志願する者は、あらかじめ指導を受けようとする教員の了解を得た後、研究生入学願書、履歴書及び別に指定する書類に検定料を添え、指定の期日までに研究科長を経てso米直播に提出しなければならない。

4　研究生の在学期間は、1年以内とする。ただし、願い出により、研究科教授会の議を経て、so米直播は、その期間の延長を許可することができる。

2　特別聴講so米直播を志願する者は、当該大学のso米直播を経て指定された期日までに、特別聴講so米直播入学願書にその他必要書類を添えて研究科長を経てso米直播に提出しなければならない。

2　特別研究so米直播を志願する者は、当該大学のso米直播を経て指定された期日までに、特別研究so米直播入学願書にその他必要書類を添えて研究科長を経てso米直播に提出しなければならない。

1　この規程は、平成16年4月1日から施行する。

2　廃止前の弘前大学大学院医学研究科規則(昭和46年規則第23号)は、この規程の施行にかかわらず、平成16年3月31日に本学に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び平成16年4月1日以後において在学者の属する年次に再入学又は転学する者が本学に在学しなくなる日までの間、なおその効力を有する。

1　この規程は、平成17年4月1日から施行する。

2　平成16年度以前の入学者及び平成16年度入学者の属する年次に転学又は再入学するものについては、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、平成18年4月1日から施行する。

1　この規程は、平成19年4月1日から施行する。

2　平成18年度以前の入学者及び平成18年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、平成20年4月1日から施行する。

1　この規程は、平成20年7月1日から施行する。

2　平成19年度以前の入学者及び平成19年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、平成21年2月9日から施行する。

この規程は、平成22年4月1日から施行する。

この規程は、平成22年4月1日から施行する。

この規程は、平成22年4月1日から施行する。

この規程は、平成23年4月1日から施行する。

1　この規程は、平成25年4月1日から施行する。

2　平成24年度以前の入学者及び平成24年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、平成26年4月1日から施行する。

1　この規程は、平成26年10月1日から施行する。

2　平成26年4月以前の入学者及び平成26年4月以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この規程は、平成27年4月1日から施行する。

2　平成26年度以前の入学者及び平成26年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、平成27年3月20日から施行する。

この規程は、平成27年10月1日から施行する。

1　この規程は、平成28年4月1日から施行する。

2　平成27年度以前の入学者及び平成27年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この規程は、平成28年10月1日から施行する。

2　平成28年4月以前の入学者及び平成28年4月以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この規程は、平成29年4月1日から施行する。

2　平成28年度以前の入学者及び平成28年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この規程は、平成30年4月1日から施行する。

2　平成29年度以前の入学者及び平成29年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　前項の規定にかかわらず、平成29年度の入学者のうち、研究科長が認めた者にあっては、「地域がん医療推進のための未来リーダー育成コース」又は「小児血液?がん専門医育成コース」に所属することができる。この場合において、当該者が1年次において修得した改正前の別表第2に掲げる授業科目のうち、改正後の別表第3又は別表第4に掲げる同一の授業科目にあっては、当該授業科目をそれぞれの所属するコースにおいて修得したものとみなす。

1　この規程は、平成30年10月1日から施行する。

2　平成30年4月以前の入学者及び平成30年4月以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規程にかかわらず、なお従前の例による。

1　この規程は、平成31年4月1日から施行する。

2　平成30年度以前の入学者及び平成30年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規程にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、令和元年6月14日から施行する。

1　この規程は、令和元年11月28日から施行する。

2　令和元年度以前の入学者及び令和元年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の第7条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、令和元年11月28日から施行する。

1　この規程は、令和2年4月1日から施行する。

2　令和元年度以前の入学者及び令和元年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規程にかかわらず、なお従前の例による。

1　この規程は、令和2年10月1日から施行する。

2　令和元年度以前の入学者及び令和元年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、令和2年10月16日から施行する。

1　この規程は、令和3年10月1日から施行する。

2　令和2年度以前の入学者及び令和2年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

この規程は、令和4年10月1日から施行する。

1　この規程は、令和6年4月1日から施行する。

2　令和5年度以前の入学者及び令和5年度以前の入学者の属する年次に転学又は再入学する者については、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。